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建築費用の内訳は どうなっている?

住宅を新築するときに、もっとも気になるのはその建築費用。高額な買い物だけに、建築費用の内訳を知っておくことも大切です。今回は、建築費用の中身を知ってより賢い住まいづくりをするためのお話です。

新築するには2つの工事費用に諸費用が必要

「そろそろ家を建てようかな」と考えるとき、「だいたいこれくらいの価格なら」という大まかな予算が頭のなかにはあると思います。たとえば、それが2000万円だとしましょう。ところが2000万円が何のための費用なのか、具体的な内訳を知っていることは少ないのではないでしょうか。建築費用の中身を知っておくと、住まいをどのような材料を使ってどんな仕様にするのか、建築の詳細と予算を調整するときにとても役に立つはずです。

建築の総費用は、「本体工事費」「別途工事費」「諸費用」の3種類に分けることができます。本体工事費は、土台の基礎から設備の設置まで建物をつくるための費用です。またガスや給排水、冷暖房など暮らしに必要な工事のための費用が、別途工事費。さらに、必要な手続き費用や税金、引っ越し代など工事費以外が諸費用となります。
この3つが費用全体に対する割合は、本体工事費が約70%、別途工事費が約20%、諸費用が約10%を目安にするといいでしょう。もっとも多くの割合を占める本体工事費を詳しく見てみると、躯体工事が約40%、仕上げ工事は約35%、設備工事が約20%になります。

躯体工事のなかでも、土台のための基礎工事や柱や梁など骨組みに関わる木工事は、やはり倹約はできません。一方、最近特に費用が上昇傾向にあるのが設備工事費で、これは省エネ対応の高機能な設備機器を選ぶケースが多いからです。どうせなら、新築時に最新機器を入れたい、あるいは材料にこだわりたいと思うのは当然ですが、大切なことは本当にそれらが必要なのかということでしょう。
限られた予算のなかで、何にどれくらい予算を配分するのか、全体のバランスをよく考えたうえで最適な選択をしたいものです。

坪単価に振り回されず費用を把握する

ところで、不動産広告などでは建築価格を「坪単価」で示されています。坪単価の計算方法には、実はルールがありませんから、住宅メーカーによって異なる場合もあります。たとえば、延べ床面積を算定の根拠にしますが、これも「法定延床面積」と「施工床面積」の2種類があり、施工床面積のほうが広いため、こちらを採用して算出するほうが坪単価は安くなります。

つまり、坪単価はだいたいの目安とはなっても、そのまま鵜呑みにはできないということです。あくまでも、建築費用の内訳をもとに全体を考えることが大切です。実際に住宅メーカーから提示される建物の概算見積を基準にして、できれば項目ごとに確認をしていくことが望ましいといえます。高い買い物ですから、納得のいく費用のバランスをしっかりと考えてみましょう。

  • 連載「住まいとお金」ファイナンシャルプランナー 久谷真理子
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