Column│新しいライフスタイルのご提案や、子育て、オーナーさまのこだわりのお宅拝見、
著名人によるコラムなど、毎月厳選した住まいに関する情報をお届けいたします。

新しい日常を安心して子育てができる住まいとはAERA with Kids編集長江口祐子

大きく変わりつつある社会のなかで、これからの住まいは、子育ての場としてどうあるべきなのだろうか。 育児誌の編集長として、専門家や子育てファミリーへの豊富な取材実績を持つ江口祐子さんにお話しを伺った。

社会の変化は親子の関係にも

── コロナ禍の社会変化は、親子の関係にも影響を与えているのでしょうか。

江口 確実に影響していると思います。在宅ワークの増加などで親子が一緒にいる時間が長くなったため、以前よりも仲良くなったという家庭があります。その一方で、今までは気にならなかった細かいことまで目についてしまい、つい子どもを叱りすぎたり、親子げんかが増えてしまったりという家庭もあるようです。家族のあり方が二極化しているという印象です。

── 子育てには親子の距離感が大切といわれていますが、大人にとってもストレスを溜めない程よい距離感が必要かもしれませんね。

江口 他にも、ある程度のルールを決めておくことが必要だと思います。こういうときは叱るけど、こういうときは見守っていようといったルールです。今は家事も子育ても夫婦でシェアする時代ですから、そのためのルールづくりも大切ですね。また、夫婦といえども育った環境は違いますし、あえて口にしてこなかった小さな生活習慣の違いなどもあると思います。そうした価値観の違いを見直すためにも、たとえば、我が家にとっての新しい常識、我が家の信念のようなものを、「家訓」としてつくってみるのもいいでしょう。

家事や子育てのシェアが大切に

── 社会の変化に伴い、子育てについてもこれまでとは違う意識が必要なのでしょうか。

江口 家事や子育てをみんなでシェアする。それが一つのキーワードになると思います。親子で家事を楽しくシェアできれば、会話も増えますよね。また、子育てについても、家族という単位を超えて、たとえばママ友など、共感できる人をどんどん巻き込んでシェアする。そうすることで親も気持ちが楽になり、子どもも親以外の大人と触れ合うことで成長します。

── ママ友同士で、何かを頼み合ったり、子どもを預け合ったり。

江口 それが気軽にできるためには、子育てや家事をシェアしやすい環境が住まいにあること。たとえば、人が入りやすい少しオープンな家の方がいいでしょうね。

── 人を迎えやすい家とはどんな住まいでしょうか。

江口 子どもがいれば絶対に散らかりますから、来客時に片付けやすい家がいいですよね。一気に片付けられる大きな収納があると便利だと思います。けれど、完璧にキレイにしなければと気負う必要はありません。子どものいる家の片付けが大変なのは、ママ友同士なら理解し合えます。プロの家庭教師のなかには、部屋が適度に雑然としている方が、子どもが伸びるとおっしゃる先生もいます。本やおもちゃなど、知的好奇心を喚起するものが子どもの視界にあるような、そんな環境ですね。

今は正解の無い時代

江口 最近の取材では、多くの先生が「今は正解のない時代だ」とおっしゃっています。そんな時代を生き抜いていける子に育てること。それがこれからの子育てのテーマです。目標を立ててゴールを目指しても、それが正解とは限りませんから、失敗しても、もう一回立ち上がっていけることが大事です。そこで必要なのは、大人が安全で安心な環境をつくり、失敗しても笑顔で見守ってあげること。失敗しても、大丈夫、また挑戦すればいい。そんなふうに思わせてあげることが大切です。

── リラックスできる家なら、大人にも、笑顔で見守る余裕をもたらしてくれそうです。

江口 子どもにとって住まいが果たす役割は、食事や睡眠、学びの場などさまざまですが、何よりも大事なのは、子どもの心が安定し、心身ともに健やかに育てられる場所であることだと思います。

── 心から安心できる家。それは社会がどんなに変わっても、変わらない住まいの役割なのかもしれませんね。

江口祐子(えぐち・ゆうこ)

生活情報誌や一般書籍の編集を経て2009年より「AERA with Kids」編集部へ。教育専門家、小学生を持つ読者の取材を重ねる。2018年より編集長。中学2年生の女子の母。

新しい日常を安心して送るために在宅避難も視野に入れた災害対策NPO法人プラス・アーツ理事長永田宏和

被災地の調査や多くの被災者の方へ取材を行い、防災教育に取り組む永田宏和さんに、災害発生時のリスクや対策、平常時の暮らしでできる準備などについてお聞きしました。

災害時のリスクを把握しよう

── 永田さんはこれまでに、数多くの防災マニュアル制作にも携わっています。そうした活動を通して感じている、防災における一番の課題とは何でしょうか。

永田 実際に災害が発生した場合に、自分がどんなリスクに見舞われるのか。それをイメージできていない方がとても多いことですね。

── 知っておくべきリスクとはどのようなものでしょうか。

永田 一つは、自分の住む場所の自然災害リスクです。国土交通省が公開しているハザードマップでは、洪水や土砂災害、津波のリスク情報をはじめ、その土地の特徴や過去の災害事例など、さまざまな情報が得られます。本来ならそこに住む前、家を建てる前に知っておきたい情報ですが、住んだ後でも、それを知っているかどうかで、災害発生時の対処の仕方に差が出ます。

NPO法人プラス・アーツの防災訓練「イザ!カエルキャラバン!」の一幕。家具の転倒防止などを学べるプログラムだ。

── 対処の仕方を教えてください。

永田 たとえば水害発生時の対処ですが、川の氾濫リスクがある場所とない場所とでは、家にとどまるべきか、すぐに避難すべきか、その判断も大きく異なります。

── 今や水害はあらゆる地域で起こりえるリスクといえます。2019年10月に発生した台風19号では、東京都内でも避難所が収容しきれないほどの人であふれかえる事態になりました。

永田 足の踏み場もないほどの状況だったそうです。避難所での生活は、精神的・肉体的に大きな負担がかかります。たとえば、トイレ。大勢の人が使うため、掃除が間に合わない。仮設トイレは和式が多く、高齢者はしゃがむことができず、子どもは慣れていないためうまく使えない。結果、汚れもニオイもかなりひどい状況です。 使うのを我慢して体調を崩す方もいます。他にも、明るくてうるさくて眠れない。ストレスのためにあちこちで言い争いが起こったり。 新型コロナウイルスの感染リスクも考えなければなりませんね。避難所はなくてはならない場所ですが、可能ならば在宅避難を考えるべきだと思います。

普段から在宅避難の準備を

「避難生活サバイバルキャンプ」では、チラシや新聞紙を使って食器づくりにもチャレンジ。

── 永田さんが監修された「防災イツモマニュアル」でも、在宅避難を推奨されていますね。

永田 そのためにも我が家の安全を確認しておくことが大切です。まずは地震などに耐えられる家かどうか。家具が転倒しないように工夫することも必要です。なんといっても大切なのが非常食や防災用品の備蓄です。少なくとも1週間分は備蓄量が必要です。

── 家族4人分では、どの程度の量になるのでしょうか。

永田 たとえば飲料水なら、2Lのペットボトルを30本は用意したいですね。

── その他の食料品や防災用品のことも考えると、置いておく場所を探すのも大変です。

永田 人がいる場所に積み上げておくと逆に危険です。災害に強く、在宅避難に適した家とするためには、「備蓄庫」などを用意する配慮が必要です。備蓄した食料や飲料水は、日常生活で消費して使った分を補充するという「ローリングストック法」をおすすめします。これはトイレットペーパーのような日用品やペットの餌や猫砂などでも使える方法です。

スポーツで楽しく防災を学ぶ「防リーグ®」。"毛布"を担架代わりに負傷者を安全に速く運ぶレスキュータイムアタック。

── ミサワホームの住まいでは、備蓄にも適した大収納空間「蔵」の設計が可能です。

永田 それはすばらしいですね。在宅避難できる家が増えれば、避難所の密集を減らせます。
「 密 」を避けなければならない昨今の情勢を考えると、在宅避難は社会への貢献にもなります。けれど、たとえ在宅避難をした場合でも、落ち着いたら避難所には通った方がいいですね。物資の配給や給水などは避難所が中心です。家にいても情報が回ってきません。避難所を情報の入手拠点として活用したいですね。

永田宏和(ながた・ひろかず)

NPO法人プラス・アーツ理事長。兵庫県西宮市生まれ。大学で建築を学び、大学院ではまちづくりを専攻。大手ゼネコン勤務後、企画プロデュース会社「iop都市文化創造研究所」を設立。家族が楽しみながら防災を学ぶプログラム「イザ!カエルキャラバン!」の開発をきっかけにNPO法人プラス・アーツを設立。2012年からデザイン・クリエイティブセンター神戸の副センター長も務める。

100年後もまちに残る 未来の住まいと暮らし一級建築士山﨑健太郎

私たちの暮らしと社会が大きく変わりつつある今、建築家が考える未来のグッドデザインとは。
住宅や病院、福祉施設、公共施設など、さまざまな建築を手掛ける山﨑健太郎さんにうかがった。

100年先を見据えた建築を

── 新型コロナウイルスの出現は、暮らしを一変させました。この状況は、これからの住まいづくりも変えていくのでしょうか。

山﨑 確かに暮らしは変わりました。けれど、そこでの多くの課題は、実はみんなが以前から薄々感じていたことです。たとえば職住の問題。リモートワークのような柔軟な働き方は以前から推し進められていましたが、住まいの中に そのための快適な環境がありませんでした。そうした課題が、この機に一気にあらわになったというのが今の状況です。

―― 人のつながりの大切さをあらためて実感している人が多いのも、同様のことといえますね。

山﨑 目の前の変化に建築が応えていくのはもちろん大切です。けれど、建築とは50年、100年という歳月に耐えるもの。状況が変わったからといって私たちが大切にしてきたものまで変えてしまうという考え方は、少し違うのかな と感じています。むしろ、時代が変わっても変わらない普遍的な価値をあらためて掘り下げる。それが必要かもしれません。

「便利さ」よりも大切な価値を

山﨑 今ある社会のニーズに応えようとすると、つくり手は便利なモノをつくろうという発想になってしまいます。それは目の前の状況に対してはとても便利でも、別の状況では融通が利かないといったことに陥りやすい。現代は価値 観も多様化していますし、成熟した価値観をお持ちの消費者も多い。そう考えると、便利なモノを届けるのではなく、住まう人にどうやって使い方をゆだねるか、そこを考えることが大切だと思います。

―― 山﨑さんが手掛けた「未完の住まい」でも、その考え方が大切にされていますね。暮らし方の変化に合わせて、使い方を自由に変えられる住まいです。

山﨑 自由に変えられる空間といっても、何もない一部屋を差し出すわけにはいきません。そこが設計の難しいところであり、設計者として腕を問われる部分です。

―― こんなふうに住んだら楽しい。そんな気づきのヒントがさりげなくちりばめられた空間なら、住む人の発想を刺激して、暮らし方や楽しみ方の可能性をさらに広げてくれそうですね。

大切にすべき普遍的な価値とは

山﨑 そうした建築を考えるうえで、いくつか大切なテーマがあります。その一つが、人間の身体感覚です。例を挙げるなら、室内の温熱環境。オフィスビルの設計の場合、多くの人にとって快適な環境は、室温26℃、湿度40〜60%と されています。ですが、「快適」の感じ方は人によって千差万別。空調が不均質だとしても状況によっては許容されるのではないかという考え方もあります。たとえば、空間の一部を26℃に、別の一部は28℃にしながら外気が感じられる 状況をつくれる設計とする。人が自分の快適さに合う場所へ移動することになりますが、それは不便ではなく「価値」になるわけです。

―― 若い人たちの間でもアナログレコードに人気が集まるなど、あえてひと手間かけることを楽しんでいる方が増えています。これも身体感覚で味わう楽しさですね。

山﨑 身体感覚は楽しさや心地よさの重要な鍵ですよね。同じ26℃でも、空調と自然の風とでは、感じる心地よさが違います。そうした感じ方は、時代が変わっても、変わることのない大切な価値です。それをどうやって建築に織り込む か。これからの建築にとっての大切なテーマですね。

―― 人によって異なる多様な価値観や心地よさを大切にできること。その答えの一つが、使い方を自由に変えられる住まいなのですね。

山﨑 100年後の未来を断言できる人はいません。どんな状況や価値観にも応えられる自由な住まいが、これからは必要かもしれませんね。

山﨑健太郎(やまざき・けんたろう)

一級建築士。株式会社山﨑健太郎デザインワークショップ 代表取締役。
1976年千葉県生まれ。2002年工学院大学大学院修了。2008年山﨑健太郎デザインワークショップ設立。子ども、高齢者、障がい者など、あらゆる人にとっての心地よい居場所の模索や、地域にも貢献する建築のあり方などを真摯に追及 した建築は、国内外の多くのアワードを受賞。現在、工学院大学・東京理科大学・早稲田大学非常勤講師、明治大学・法政大学兼任講師。2020年よりグッドデザイン賞審査委員。

これからの住まいに求められるのは「環境」への配慮と「安全・安心」東京大学 未来ビジョン研究センター 教授髙村ゆかり

環境問題の深刻化が予想される将来に向けて、住まいに求められるものとは何か。
環境問題を研究されている東京大学の髙村ゆかり教授にお話をうかがった。

環境問題がもたらすリスク

── 環境問題が、私たちの暮らしに与えるリスクを教えていただけますか。

髙村 大きな台風による住宅の被害もそのひとつです。たとえば、2018年の西日本豪雨と台風21号。この2つの災害だけで、経済損失は2兆5千億円です。この年に日本の損害保険会社が支払った保険金の額は、東日本大震災の時よりも多かったそうです。こうした経済的な損害もさることながら、大切な人命を脅かすリスクがあることも忘れてはなりません。

── 暮らしを守るだけでなく、万が一の災害時にはいのちを守ること。そうした強さがこれからの住まいには必要なのですね。

髙村 加えて、災害発生後の暮らしを支えられるかどうかも大切です。大きな自然災害が発生すると、電気や水道といったインフラが長期にわたって停止することも予想されます。その状況下でも自宅で生活を継続できる性能も重要です。

レジリエンスを持つ住まいが必要

髙村 近年ではレジリエンス(強靭さ・回復力)というキーワードが注目を集めています。災害の発生時や発生後に、少なくとも安全に暮らしを継続できること。これからは、そんなレジリエンスを持つ住まいが必要といえるでしょう。

── 具体的にはどのような住まいなのでしょうか。

髙村 たとえばZEHですね。高断熱の構造体をベースに、省エネと創エネを組み合わせた環境性能にすぐれた住まいです。環境にやさしいゼロ・エネルギー住宅は、かつては一部の人だけが選択してきた住まいでした。けれど、太陽光発電システムのコストが下がり、住宅メーカーの努力もあって、今ではより多くの人たちが選択できる住まいになっています。

── ZEHを選択することは、環境問題への貢献にもなりますね。

髙村 住宅は、一度建てれば50年もの長い年月にわたって使い続けるもの。いわば50年先の社会にまで貢献できる選択になるわけです。環境問題のツケをお子さんやお孫さんの代に残さないための選択でもあります。子どもにとっては、ゼロ・エネルギー住宅で暮らすことは、環境意識が芽生えるきっかけにもなるでしょうね。

── 都市部の住宅密集地では、太陽光発電パネルを載せたくても、屋根面積の制約から理想どおりの発電量が得られず、導入を見送る方もいらっしゃるようです。

髙村 災害の停電時、スマートフォンの充電だけでもできれば、情報を得ることができますし、情報が多ければ行動の選択肢も広がります。何より、通信手段の確保は大きな安心感をもたらします。過去の大きな災害を通じて電力供給が止まる怖さを多くの方が知るようになった今、太陽光発電は、たとえ発電量が小さくてもあった方がいいと考える方が増えています。蓄電池があればなお安心ですね。

快適性や心地よさも大切

髙村 環境性能にすぐれた住まいは、健康にもプラスになります。室温を安定的に保ってくれる高断熱の住まいは、家の中の急激な温度の変化が原因となる「ヒートショック」による健康被害の防止にも役立ちます。

── 快適で心地よい住まいは、愛着も深まりそうです。

髙村 温暖化の影響は、残念ながら、お子さんやお孫さんの世代ではより深刻になると予想されています。日本は自然災害が多い国ですし、災害は起こりえるのだということを認識して準備しておくべきだと思います。住まいには、快適な生活の場を提供するという役割とともに、災害時などに自分たちのいのちを守る役割も求められます。万が一の事態にも耐えうる、家族を守れる家を選んでいただきたいですね。それは結果的に、自分たちだけでなく、地域や国、世界の環境問題の解決に貢献することにもなるのです。

ミサワホームは世界初の「ゼロ・エネルギー住宅」を発売

業界に先駆けて住宅のエネルギー技術への挑戦を続けてきたミサワホーム。1967年の創立年からわずか4年後には、省エネルギー技術の研究チームを発足し、1977年には「太陽エネルギー利用住宅」の開発にも着手。そして1980年にスタートしたのが「ゼロ・エネルギー住宅」の開発だった。当時は「省エネ」という言葉さえ浸透していなかった時代。「ゼロ・エネルギー」を掲げることは、世間から見れば無謀に等しい取り組みだった。そんな長年の挑戦が実を 結び、1998年には世界で初めてゼロ・エネルギー住宅の発売を実現。搭載されている「屋根材一体型太陽光発電システム」も、ミサワホームが独自に開発したものだ。

髙村ゆかり(たかむら・ゆかり)

東京大学 未来ビジョン研究センター 教授
専門分野は、国際法学、環境法学。地球温暖化に関する国際法・政策、環境リスクと予防減速、環境条約の遵守手続き・制度などの国際環境法に関する諸問題を研究。環境省をはじめ、経済産業省、文部科学省など、さまざまな環境問題に関する諮問グループにて要職を務める。共編著に『地球温暖化交渉の行方』、『気候変動政策のダイナミズム』、『気候変動と国際協調』など。

コロナ禍による暮らしの変化と 住まいに求められるもの東京ガス都市生活研究所小泉貴子 / 木村康代

新型コロナウイルスの影響が、社会に大きな変化をもたらしている。
人々の意識や生活はどう変わり、これからの将来はどうなっていくのだろうか。
東京ガス都市生活研究所の研究員お二人にお話しを伺った。

暮らしの変化がストレスに

▲東京ガス都市生活研究所では、2020年4月24日~27日で、1都3県在住の男女1,200名を対象に、コロナ禍の暮らしの変化について調査を実施。約75%以上の人が変化を実感という結果に。

── 東京ガス都市生活研究所では、緊急事態宣言下の4月下旬、人々の暮らしの変化についての調査を実施したそうですね。

小泉  仕事や家事、子育て、入浴や睡眠などの日常生活、余暇の過ごし方などを中心にアンケートを取ったのですが、全体の約75%の方が変化を実感していると回答しています。ステイホームが求められ、人に会えない、遊びに行けないなどこれまで普通にできていた生活ができなくなったことにストレスを感じている方が多いですね。

── 具体的にはどのようなストレスなのでしょう。

小泉  年代・性別を問わず、多いのは運動不足によるものです。在宅ワークが必要になったのに自宅に仕事をする環境がないことも。既婚女性からは料理頻度が増えたことという回答も多かったですね。

▲「ストレスに感じていること」という質問に対して、全体の1位は「運動量が少ないこと」だったが、40代既婚女性では「料理頻度が増えたこと」が1位に。家事の負担が女性に偏っていることが見えてくる。

── 外出自粛で家での食事が増えたけれど、その負担が女性に偏ってしまっているのですね。

木村  既婚女性からは、一人になる時間や場所がないということも、ストレスとして挙がっています。どんなに仲のよい家族でも、やはり一人になって気持ちをリセットする時間が必要ですよね。けれど、家族みんなが協力して事態に立ち向かわなければいけないという状況から、一人になりたいという気持ちを持つことにすら罪悪感が生まれているのかもしれません。

小泉  家族が1階にいるときに、自分が2階にいるといった、ちょっとした距離があるだけでもストレスが和らいだりしますから、住環境も影響しそうですね。

▲調査結果から見えてくるのは、ストレス軽減には「ひとりになれる場所・時間を作る」ことが重要と考えながら、実際にはできていないという実情だ。解決には、家事や育児の分担など、家族の協力が必要だろう。

── 暮らしの変化を好ましくないと捉えている方が多いようですね

木村  ですが、自由な時間が長くなったことから、睡眠や入浴の時間などは、むしろ以前よりも取りやすい状況になりました。それをストレス解消の手段としている方も多いですね。

── 家の中でいかにストレスを解消できるか。ステイホームでは非常に重要ですね。

木村  料理時間の増加がストレスになっている一方で、アンケートではおいしいものを食べることがストレス解消の上位になっています。家族で一緒にお菓子作りや料理をするなど、暮らしの変化を楽しもうという姿も見られました。

変化を積極的に楽しむ姿勢も

── 工夫次第で、ストレスの原因が楽しさにもなるわけですね。

小泉  そのための試行錯誤を始めた方も多いです。家の中に仕事のネット環境を整えたり、新しい家具や室内で使える簡単な運動器具を購入したり。楽器などの趣味のモノも売れているようです。

── 一方で、ごみ処理施設に持ち込まれる粗大ごみの急増など、いわゆる断捨離も話題になりました。

木村  自分にとってネガティブなモノを手放して、ポジティブな気持ちになれるモノを手元に置きたいということでしょう。収納にしまう場合も、モノの数をある程度絞ったほうが、使いたいと思ったときに出しやすくなります。使い勝手をよくするためにも断捨離が必要だったのではないでしょうか。

小泉  モノを詰め込んだ収納は、中に何があるかさえ忘れてしまいがちです。しまったモノが見えるかどうかはすごく重要。使うことを目的にしないと、せっかくの収納が活かせなくなります。

── 家族が一緒になってゲームを楽しむために、リビングを片付けた人がいるという話も聞きました。

小泉  自分が一番楽しめることにスペースを割きたいということですよね。私たちの過去の調査では、2017年頃から仕事よりも余暇を大切にするという流れが明確になっています。家での暮らし方が以前にも増して重要になりつつあります。今回の事態は、それを一気に加速させたといえるでしょう。

── 増加する「おうち時間」が、快適になるのか、ストレスになるのか、住まいの役割は今後ますます重要になりそうです。

小泉貴子(こいずみ・たかこ)

東京ガス都市生活研究所 統括研究員 一級建築士
生活者行動・意識を基にした住宅空間、空間コンセプト提案に従事。
現在は、住まい、働き方、生活者に関する研究を担当。

木村康代(きむら・やすよ)

東京ガス都市生活研究所 研究員
2007年より東京ガス都市生活研究所にて生活者研究を担当。
主な研究テーマは、生活定点観測調査、都市生活研究所オリジナル世代区分『食・世代』など。

東京ガス都市生活研究所

東京ガスの社内シンクタンクとして1986年に発足。
「生活者にとって本当に価値がある暮らし」のための研究・調査や提言を行っている。

  • 連載「住まいとお金」ファイナンシャルプランナー 久谷真理子
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